コーポレートサイトは企業の情報を公開するホームページ
コーポレートサイトはインターネット上の企業の顔です。その企業の公式サイトとして、正しい情報を掲載し、訪問者に自社、自社製品を知ってもらうことを目的とします。
また、求人募集も記載しておけば、必要とする人材を得ることも可能です。
自社サイトを作成するメリット
自社の公式ホームページを作るメリット、それは新規顧客を増やすチャンス。いえいえ、そんな小さな事に留まらないのがコーポレートサイトです。
信頼性が上がります
インターネット上にホームページを公開しているということは、信頼性に繋がります。また、その企業の存在証明にもなります。
人件費や経費が抑えられます
1.ホームページが営業をしてくれます。
2.少し前までは電話のみの問合せでした、しかし、最近の傾向はお問合せはメールなどにシフトし始めました。弊社で調査した結果が下記になります。
- LINEの普及でやり取りが文章にシフトした
- お問合せの電話をすると待たされることがある
- 担当者がいないと折り返しになり二度手間
→電話応対は会社でも多くの時間を費やすことになります。ただし、文章での問合せでは、その質問に対し、一度考える余力が生まれます。
- 電話応対の人件費削減
- 文章なので対応や情報整理に余裕が生まれ作業工程がスムーズ
- 電話と違いお客様が嫌な思いをしない
3.ホームページが広告塔に紙媒体の経費削減が可能になります。
名刺のアップグレード
ホームページアドレスが記載されてないと、裏面を見られることありませんか？
ホームページアドレス・自社ドメインのメールアドレスが名刺に記載されると、それだけ信頼感が生まれます。
社員のモチベーションが上がります
自社サイトを制作すると、意外にも社員のモチベーションの向上にも繋がります。
自分の働いている会社にホームページがあるとないとでは社員は自社のイメージが上がります。
たとえば、社員が勤務時間外で友達と遊んでいる時など、どんな会社なのか説明する場面があれば、口頭で説明するより、名刺一枚見せて自社サイトを見ればすぐに説明可能です。
自社サイトは意外な形でも会社に貢献することができるのです。
プラグインプラスの
コーポレート制作はここが違う
- 徹底的な競合他社のリサーチ
- キーワードSEOの選定
- デザインは完全オリジナル
- 高速表示サイト
- 初期費用も維持管理費も低価格
- しかもスマホ対応サイト
徹底的な競合他社のリサーチにより、どんな業種でも制作可能です
ベーシックプラン
ホームページ制作費
コンテンツ企画費
￥35,000
サイトデザイン・トップページ
￥45,000
下層ページ2ページ（概要や業務内容など）
￥17,000
(1ページ￥8,500)
お問合せページ（プログラミング費）
￥7,000
合計金額
￥104,000（税抜）
葛飾区のホームページ作成補助金を利用
※補助金提出書類は無料で代行致します
-￥50,000
合計金額
￥54,000(税抜)
無料オプション
- プライバシーポリシーページ
- 常時SSL
- スマホ対応（レスポンシブ）
- マップ導入
- 自社メール発行（info@～)
- アドレス入り名刺の再デザイン
追加オプション
1ページ毎
￥8,500
ブログページの新設
￥10,000
リンク無しおしらせ設置（更新無料）
￥5,000
SNSをホームページに連携
￥1,500／1件
reCAPTCHAv3導入（AIがスパムメールをブロック）
￥10,000
Googleマイビジネス初期設定代行
￥2,000
月々の維持管理費
・サーバーレンタル
・小規模更新
・分析と解析
・常時SSL
・トラブルの復旧
・ITコンサルとしてのアドバイス
・ホームページ運用アドバイス
・パソコンや周辺機器の購入アドバイス
・SNS運用アドバイス
￥3,000／月(込)
独自ドメイン登録代行
.jpドメインの場合
￥330／月（込）
.comドメインの場合
￥220／月（込）
補助金制度を利用して
更にお求めやすく
葛飾区のホームページ制作補助金
葛飾区は、区内の中小企業が業績向上を図るため、製品や技術等を広くPRする手段として、インターネットを活用したホームページを作成する場合に、その経費の一部を助成してくれます
葛飾区ホームページ制作の補助金についてプラグインプラスで書類作成代行を無料で行っています
令和4年度の葛飾区ホームページ制作補助金が更新されましたのでおしらせします。
小規模事業者持続化補助金
小規模事業者が変化する経営環境の中で持続的に事業を発展させていくため、経営計画を作成し、販路開拓や生産性向上に取り組む費用等を支援します。
＜取組例＞
チラシ作成、ウェブサイト作成、商談会への参加、店舗改装 等
＜補助率＞
3分の2 感染対策の枠組みに入る場合は 4分の3
＜補助上限額＞
・50万円（単独申請）
令和4年3月26日より小規模事業者持続化補助金の受付がスタートしました。詳細は上記中小企業庁のホームページで確認してください。
相談無料はお気軽にご連絡ください。